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働き方

研究職で育休は取れる?子育てと仕事を両立するためのポイント

今回は研究職の育休事情に関して、解説していきます。

お金を稼ぐ手段として仕事は大切ですが、仕事だけが人生の中心ではありません。結婚したり、子どもを生んだり(生まれたり)といったライフイベントも、人生を楽しくさせる大切なできごとです。

どちらか一方を諦めるのではなく、日常も仕事も両立できる過ごし方を身につけましょう!

この記事はこんな人におすすめ!

研究職(男女)の育休事情について知りたい

仕事と育児を両立させるポイントを知りたい

育休で気をつけることを知りたい

「研究職の育休について詳しく知りたい!」という方は、ぜひ最後までご覧ください。

研究職でも育休を取得できる?

結論、研究職であっても、育休を取得することはもちろん可能です。しかし取得のしやすさは、各企業に委ねられている傾向が強いのが現状でしょう。

育児・介護休業法の改正によって段階的に改善が図られてはいますが、勤めている企業もしくは転職先として検討している企業に育休の取得実績があるか否かはチェックするべきでしょう。とくに男性の育休取得実績の有無は大きなポイントです。

組織が育休にネガティブなイメージを抱いている、育休復帰後の社員をサポートできる人がいない、子育てへの理解がないなど、名ばかりの制度を掲げて、実情は破綻している話を耳にすることも少なくありません。

まずは、あなたが勤めている企業で、周囲に取得している人がいるのか、取得した人は復帰しているのか、復帰後も重要なポジションを担えているのか、などに着目してみましょう。

育休取得者の推移(業職種問わず)

厚生労働省が発表した「令和2年度雇用均等基本調査」結果によると、女性の育児休暇取得割合は81.6%、配偶者の出産による男性の育児休暇取得割合は11.81%です(有期契約労働者・業職種問わず)。

女性と比べると男性の育休取得割合は圧倒的に低く、育休制度が整備されつつある昨今でも、半数にも満たないのが現状です。とはいえ前回調査(令和元年)結果では、男性の育児休暇取得割合は3.07%だったため、少しずつ改善している兆しは感じられます。

育児・介護休業法が改正!産後パパ育休登場!

令和3年6月に育児・介護休業法が改正されました。今回の改正では、とくに男性の育児休暇取得を促進する改正がなされています。

育児休業制度とは?

1歳未満の子どもをもつ社員が、一定期間、育児のためにお休みを取得できる制度です(性別問わず取得可能)。

<男性の場合>

子どもが1歳の誕生日を迎える前日までの期間(最長2歳まで)取得可能。

<女性の場合>

産休が終了した翌日から、子どもが1歳の誕生日を迎える前日までの期間(最長2歳まで)、取得可能。

2022年10月より施行されるのが、産後パパ育休(出生時育児休業)です。

厚生労働省が発表した「男性の育児休業取得促進等に関する参考資料集」によると、最も多い男性の育休取得時期は、子どもの出生後8週間以内であると明示されています。それをうけて、育休とは別途取得可能な産後パパ育休が誕生しました。

産後パパ育休とは?

子どもが生まれた日から8週間以内のうち、4週間までお休みを取得することができる制度です。2回まで分割して取得することも可能で、育休とは別途取得できます。

分割取得できることによって、いきなり長期間仕事を離れるのが難しい社員も、お休みを取得しやすくなるメリットがあります。

さらに産後パパ育休では労使協定を締結している場合のみ、お休み中の就業が認められます。ただし会社と社員が双方に合意した時間・範囲内に限るため、事前に相談が必要です。

育児と仕事を両立することが当たり前の社会へ変わっていくためにも、「仕事も育児も両立したい」という意志をもつわたしたちが、積極的に活用して事例を生み出していきましょう!

育休を取得するメリット

育休を取得するメリットは「子どもへの愛情が育つ」「親としての自覚が芽生える」などの親としての成長だけではありません。

夫婦ともに育休を取得することで、夫婦双方のキャリアを継続できたり、現場から離れることで新たな考えや経験を得られたりできるなど、キャリアの成長にもつながるのです。

夫婦双方のキャリアを継続できる

一昔前までは、夫婦のどちらか一方が家庭に入り、子どもの世話をするのが一般的でした。ですが育休制度が充実化しつつある現在は、子育てにかかる労力を夫婦間でシェアしやすくなっています。

子育てにかかる労力を分け合えれば、一方が仕事を辞めたり、キャリアを諦めた転職したりする必要性がグンと下がります。育児による夫婦間での隔たりをなくすことによって、双方のキャリアが継続しやすくなる可能性が高まるのです。

仕事の現場から離れることで得られるモノもある

育休を取得すると、当たり前ですが、会社という環境のなかで過ごしていた日々が一変します。これまでとは目に映るものや脳に入ってくる情報が異なるので、自然と視野が広がったり、新しい考えが頭のなかに浮かびやすくなったりするでしょう。

環境の変化による新しい視点や新しい物事の考え方は、きっと仕事の場でも活かせるはずです。とくに閉鎖的な研究職では育休期間で視野を広げることで、育休前とは違う視点をもって研究に臨み、成果を生み出すことができるでしょう。

育休取得・復帰時に気をつけること

育休を取得するときと、育休期間を経て復帰するときに、気をつけておくポイントを2つ紹介します。

優先順位を「育児>仕事」と明確にする

子育てをしてみると分かりますが、子どもの世話をしながら仕事をしようとすると、メール1通書いて送ることすら難しいです。

半育休のようなイメージで育児に望もうとすると、かえって仕事・育児がうまくいかず、ストレスになる可能性もあります。

育休を取得する際には、優先するべきは「仕事」よりも「育児」であることを明確に意識しておきましょう。

復帰後は浦島太郎状態となる可能性もある

子どもが1歳の誕生日を迎える前日まで取得できる育休制度。約1年間、現場から離れることになれば、担当していたプロジェクトが進行して入る隙がなくなっていたり、組織改編によって業務や人材に大きな変化が起こっていたりする可能性もあるでしょう。

どれだけ育休制度が整っている会社であっても、プロジェクトは進行し、組織は状況にあわせて変化していくものです。

会社が変化していると同時に、あなた自身にも育休前と考え方が変わったなど変化が起こっているはずです。身の回りの変化を受け入れながら、焦らず新しい生活に慣れていきましょう。

ライフイベントを見越した転職ならエージェントに相談!

「家族との時間を大事しながら研究の仕事をしたい」という方は、転職エージェントに相談するのが近道です。

転職エージェントのキャリアアドバイザーに「子育てを見据えた転職をしたい」という思いを伝えれば研究職のなかでも、子育てに関する制度が充実している企業や育休取得実績がある企業、パパ・ママ社員が多い企業などを紹介してくれます。

研究職におすすめする転職エージェント2社紹介するので、勇気を出してキャリアアドバイザーに相談してみてください。相談〜キャリア支援まではすべて無料で、金銭的なリスクを負わずに利用できるサービスです。迷っているくらいなら使わない手はありません。

転職エージェントを賢く利用して、子育ても仕事も両立できる環境を見つけましょう!

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出典:アクシスコンサルティング

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育休を活用して研究も子育ても両立しよう

研究職だからといって、育休が取得できないことはありません。法改正によって男女ともに育休制度の取りやすさは年々高まっています。

とはいえ、その実情は各企業に委ねられているケースが多いので、まずは勤めている企業に、育休を取得している人がいるのか、取得した人は復帰しているのか、復帰後も重要なポジションを担えているのかなどに着目して情報を集めてみましょう!

育児と仕事、どちらか一方を諦めることありません。どちらも人生の大切な楽しみですから、双方を守れる過ごし方を叶えていきましょう。