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企業研究職の仕事7選!向いている人の特徴は?【就職・転職】

今回は、企業における研究職の仕事内容と、向いている人の特徴について解説していきます。

この記事はこんな人におすすめ!

企業で働く研究職の仕事内容に興味がある

大学や公的機関で研究しているが、企業研究職に転職したい

新卒入社で企業の研究職を検討している

「研究職」と言っても、企業と大学・公的機関における仕事内容は大きく違います。企業に入って研究の仕事を始める前には、意外と仕事内容のイメージがわかないという人も多いのではないでしょうか?

私自身、就職前には詳しく知らなかった、いくつもの業務に従事してきました。今回はその経験に基づいて、研究職の代表的な7つの仕事内容について解説していきます。

企業研究職への就職・転職を見据えている方の参考になるよう、どのような人に向いているのか?についてもあわせて解説していきます。

企業研究職の仕事内容について知りたい!という方は、ぜひ最後までご覧ください。

はじめに:研究職の就職先と業務内容

本題に入る前に、一般に研究職と言われる職業の就職先について把握しておきましょう。

大学院を出たあとの研究職としての就職先は、主に次の3通りに分けられます。

  • 大学の研究室
  • 公的機関
  • 民間企業の研究部門

大学の研究室への就職については、研究室のポスドクや助教、准教授・教授の日常を見かける中でなんとなく理解している方が多いでしょう。

一方、公的機関や民間企業の研究職の業務内容は、実際に体験してみないことにはイメージしにくいでしょう。

この記事では民間企業研究職にフォーカスして、その仕事内容を深堀りしていきます。

企業における研究職の主な仕事内容7選

ひとくちに研究といっても、基礎から応用、探索段階から実用化に近いところまで様々な段階があります。学術分野や企業ごとにも仕事内容は多種多様です。

今回取り上げる仕事内容は、基本的に分野や企業の違いによらず必要とされる業務からピックアップしています。

企業における研究職の仕事内容7選
  • 基礎研究
  • 応用研究
  • 他社・大学との共同研究
  • 新規研究テーマ探索(論文・学会調査)
  • 製品化・事業化
  • 知的財産関連業務
  • リバースエンジニアリング

「基礎研究」や「応用研究」といったよく聞くワードから、「知的財産」、「リバースエンジニアリング」といったなじみの薄い言葉が取り上げられていますね。1つずつどのような仕事内容なのか解説していきます。

基礎研究

基礎研究は、将来の技術的基盤となりうる技術について種をまく研究です。短期的な収益につながるものではなく、芽を出さないまま幕を下ろす研究も多いのが基礎研究です。

とはいえ、基礎研究は将来的に他社との差異化を図るうえで重要な取り組みです。民間企業においても少なからず予算を割いており、大学や研究機関と協業するようなケースも見られます。

応用研究

応用研究は、基礎研究をもとにして、それを具体的な自社の製品やサービスに結びつけていくための研究です。自社の基礎研究からはじまるケースもあれば、学会発表や論文として公開された技術と自社の強みをかけ合わせて展開されていくケースもあります。

民間企業がとくに積極的に行っており、学術的な成果よりもむしろ利益に結びつけていくところに比重が置かれます。

他社・大学との共同研究

企業における研究では、他社・大学との共同研究も盛んに行われています。

かつては社内で閉鎖的に研究開発を進めていた企業も多かったようですが、技術が高度化・多様化している現代においては、自社の内部で研究から製品・サービス化まで完結することはむしろ少ないです。自社にない強みをもつ他社や大学と組んで、製品・サービス開発や機能向上を目指すことが頻繁に行われています。

中長期的な技術の発展を見据えたときに、鍵となりそうな技術に強みをもつ大学やスタートアップと早い段階から関係を築いておくことは極めて重要になります。

新規研究テーマ探索

どのような技術に注目して自社の研究や共同研究等の関係構築を進めていくかに関しては、会社としての方針や上司の采配に委ねられる部分が大きいです。

一方、研究の方向性を定めるに当たっては、一般社員レベルが日々行う新規の研究テーマ探索も重要です。

研究職の情報収集手段には次のようなものがあります。

  • 学術論文
  • 国内・国際学会
  • 見本市・展示会

arXivのようなプレプリントサーバーには毎日のように世界中の研究グループが論文を投稿しています。このようなリアルタイムの技術キャッチアップも研究職としての重要な仕事です。

製品化・事業化

企業にとっての研究は、学会や論文誌を通して世界に発表することが最終目標ではありません。営利企業の研究開発組織であれば、自社の製品・サービスに取り入れて利益につなげる必要があります。

製品化の見通しが立った研究は、研究開発グループから社内のソフトウェア/ハードウェアエンジニアといった技術者や、ビジネス側の領域に従事する人々の手に渡ることが多いでしょう。しかしながら、特に製品化の初期段階においては、その研究について深く理解している研究者の手助けが必要になります。事業化を担当する人々と共に研究を製品につなげていくことも、企業研究者の重要な仕事です。

製品化のプロセスが進むと、量産のための拠点を国内外に立ち上げることになります。場合によってはこの段階まで研究者が関わることもあります。

「自分の研究が製品・サービスになるまで関わりたい!」と考える方にとっては、「製品化・事業化」といった業務内容は関心が高いでしょう。アカデミアにおける研究にない醍醐味の1つと言えるのではないでしょうか?

知的財産関連業務

知的財産、主に特許関連の業務も研究職の仕事の1つです。特に応用研究においては、他社が注目している技術も多く、特許調査が必要になります。また、自社の研究内容を適切に保護し、また競争力とするために特許の取得を目指す必要もあります。

企業においては知財戦略が重要になります。特許の侵害があれば多額の賠償が請求されることもありますし、適切に特許によって保護されていないと、上げられるはずだった利益が水の泡となってしまうこともあります。

大学の研究が特許に結びつくこともありますが、企業においてはより知財を意識した研究がなされています

リバースエンジニアリング

競合他社が出した新製品を解析する、「リバースエンジニアリング」も研究者の仕事となる場合があります。他社の採用している最新技術を解析したり、自社製品とスペックの比較を行います。これによって自社の今後の研究方針を検討したり、競争力を評価したりします

大学の研究者でリバースエンジニアリングをするケースは少ないでしょう。これはまさに企業の研究職特有の仕事です。ただし、企業によっては研究職以外の技術職が担当する仕事になる場合もあります。

企業の研究職に向いている人の特徴

「仕事内容7選」で取り上げた仕事内容は相互に関連しあい、重なる部分も多いです。また、一人ひとりにどれかの仕事内容が割り当てられるというよりも、ある研究を進めていく中で必要に応じて次々にこれらのどの仕事にも取り組んでいくというケースがほとんどでしょう。

このように、企業における研究職の仕事内容は多岐にわたります。それだけに、「ただ研究をしていれば給料がもらえる」という職種ではないということは覚えておきましょう。

「研究が好きで、事務的・ビジネス的な業務は一切したくない!」

という方には苦痛に感じる業務が必要とされる場合も多いでしょう。

ここからは、企業における研究職はどのような人に向いているのか解説していきます。

応用研究をして製品化につなげたい

大学で基礎的な研究をしていると、

「いつかは世の中の役に立ちそうだけど、5年後かな?10年後かな…」

「そもそも役に立つのかな…?」

と感じることがあるのではないでしょうか?

自分の研究を企業の製品やサービスとして形にして、世の中をより良くしていきたいという方は、そのような実感を得やすい企業研究職が適していると言えるでしょう。

研究だけでなく、ビジネスにも興味がある

「仕事内容7選」で紹介したように、企業の研究職としての仕事は大学よりも多岐にわたります。そのため、ある1つの研究に打ち込むよりも、多様な仕事を通して研究以外のスキルも積み上げていきたいという方には企業の方が適していると言えます。

研究者

今は研究に一番興味があるけど、将来的にはビジネスよりの仕事もしてみたい!

という方も、企業の研究職としてのキャリア形成を検討すると良いでしょう。

一定のコミュニケーション能力がある

企業における研究活動では、大学以上に周囲とのコミュニケーションが求められます。

社内の同僚や関連部署のみならず、時には他社とのコラボレーションも円滑に進める必要があります。

研究者

ひとりで黙々と研究を進めるよりも、チームで成果を出したい

と考える人は、企業で研究をするスタイルが合っているかもしれません。

企業における研究職のメリット

企業に研究職として就職するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか?現役研究職の現場目線で解説していきます。

研究職として企業で働くメリット
  • 自身の専門性を生かした仕事ができる
  • 自身の研究を製品化・サービス化できる
  • 有期雇用のケースが少なく、安定収入を得られる

自身の専門性を生かした仕事ができる

大学で学んだり研究してきた自身の専門分野と、企業の研究開発内容が合致していれば、自身の専門性を存分に発揮して日々の仕事に取り組むことができます。ある意味、学費を払って研究していた研究室の生活から、逆に会社から収入を得ながら研究する生活に変わるのです。

研究職以外の仕事の場合、大学院を出たところからがキャリアのスタートです。その点、研究職のキャリアは大学院、ひいては大学時代の専攻からスタートしているわけですから、企業に就職してすぐに自身の能力・経験を生かして活躍することができます。

自身の研究を製品化・サービス化できる

自身の研究が会社の製品となったり、会社の製品を生み出す過程における重要な技術になる可能性があることは、研究職の大きなやりがいと言えるでしょう。

研究という仕事は、論文や学会発表の形が1つのゴールとなることも多いです。このような締めくくり方も、次の研究につながっていく立派なものです。とはいえ、人によっては、それを形にしたい、世の中に届けたいと思う人も多いことでしょう。

その点、企業の研究職であれば、自身の研究が自社の製品やサービスという形になる可能性があります。研究の性質上、すべてが製品化までたどり着くわけではもちろんありませんが、製品化を目標とした研究開発に魅力を感じる研究者は少なくないでしょう。

有期雇用のケースが少なく、安定収入を得られる

研究職として企業で働くうえで、安定収入を得られることは大きなメリットです。研究という数年以上の長期スパンで検討を進める仕事柄、腰を据えて研究を進められる経済的基盤は確保しておきたいものです。

ポスドクや公的機関の研究員など、有期雇用の形態も多い研究職という働き方は、収入の面で不安が残ります。一方、企業の研究職であれば、よほどのことがない限り数年から、長いケースで数十年もの間、安定収入を得ながら研究に打ち込むことができます。

もちろん企業の経営が傾くようなケースも想定されますが、常に転職先候補についても検討しておくといった対策をしておけばカバーできる範囲内のリスクに過ぎないでしょう。

企業における研究職のデメリット

ここからは、企業で研究職として働くデメリットについて解説していきます。デメリットについても把握しておくことは、研究職に就職・転職するうえで重要です。しっかり確認しておきましょう。

研究職として企業で働くデメリット
  • 会社の業績・方針次第で研究テーマが変わってしまう
  • 専門性の高さゆえ、つぶしが効かない

会社の業績・方針次第で研究テーマが変わってしまう

比較的雇用が安定しているというメリットがある一方で、会社の業績や方針次第で研究テーマがコロコロ変わってしまうリスクもあります。

研究の方向性について多少の意見を通すことはもちろん可能ですが、会社の業績や方針といった大きな流れに逆らうことはできません。「会社員」として研究をする以上、突然研究テーマが変わることもありうるとして受け入れることが必要でしょう。

どうしても自身の研究を続けたい場合は、第二の選択肢について考えておく必要があります。

どうしても研究テーマを変えたくない場合に用意すべき選択肢
  • 同様の研究をしている企業がないか調べ、転職可能性を考えておく
  • 同様の研究をしている大学がないか調べ、研究員・教員等のポストを探す

収入を得つつ、自分のやりたい研究をするためには、これくらいのしたたかさが求められます。研究テーマの変更は突然に訪れます。第二の選択肢は常に考慮しておきましょう。

専門性の高さゆえ、つぶしが効かない

研究職を構成する能力は、ある意味アンポータブルスキルの塊です。アンポータブルスキルとは、特定の職種や会社のみで通用するスキルのことです。研究職を離れ、ビジネス色の強い職種に転職しようと思ったときに、有機合成や半導体プロセスに関する細かいノウハウが役立つことは稀でしょう。

このように、研究職はその専門性の高さゆえに、他の職種に転職したいと思ったときにつぶしが効かないというデメリットがあります。研究職として一生働くという覚悟のある人であれば問題ありません。一方で、他の職種に転職しつつキャリアアップしたい人にとっては、研究職として身につく能力が、他の職種ではまったく役に立たない可能性があることに注意しておきましょう。

企業研究職への就職・転職に必要なただ1つのこと

最後に、企業で研究職として働くために、就職・転職したい!という方に押さえておいてほしいただ1つのことについて解説します。それは、

「自身の専門分野にできるだけ近い研究をしている企業を選ぶ」

これに尽きます。

自身の専門分野にできるだけ近い研究をしている企業を選ぶ

とくに転職の場合、企業は即戦力を求めている場合がほとんどです。就職の場合も、大学ので近い内容を研究していた人が圧倒的に有利です。博士であればキャリア採用(中途採用)扱いとなることも多く、なおさら専門性の合致が重要になります。

「研究者として優秀かどうか」よりも、専門性のマッチングを重視されることも少なくありません。実際に私の周りでも、マッチングの問題で研究職として不採用に終わった優秀な研究者の方々の事例が数多くあります。だからこそ、就職・転職を考えている企業の研究開発の方向性と、自身の専門性の合致が非常に重要になるのです。

研究職として就職・転職をするときの考え方

研究職として就職したい企業がある→自身の専門分野を企業の成長事業に寄せていく

自分の専門性を生かして研究職に就きたい→自身の専門分野と合致する研究開発を行っている企業を選ぶ

就職・転職先となる企業を選ぶ際の注意点

自身の専門性とマッチした企業を探す際の注意点は、以下の通りです。

  • 製品を出していても研究はしていないケースがある
  • 製品を出していなくても研究はしているケースがある

製品を出しているからといって、必ずしも研究をしているとは限りません。外部の優れた技術を採用して、製品開発のみを行っている場合も多いです。

また、製品を出していなくても研究をしているケースもあります。現時点では市場に参入していなくても、今後の成長領域と見込んで研究開発費を投資するのはよくあることです。

要するに、企業が何を研究しているか、外部からはわかりにくい場合が多いということです。そのため、後述するように実情を把握するための情報収集が必要になります。

自身の専門性とマッチした企業の探し方

それでは、どのように自身の専門性と企業の研究開発の方向性のマッチングを確かめればよいのでしょうか?大きく分けて2通りの方法があります。

  • 検討する企業で働く人の話を聞いてみる
  • 研究職に特化した就活支援サービスや転職エージェントを利用する

もっとも確実なのは、就職・転職先候補となる会社で実際に働いている人の話を聞くことです。知り合いがいればぜひ話を聞いてみましょう。開示できない内容でなければ、会社内で活発な研究分野や、製品につながっている注力分野のリアルな状況を把握することができます。

知り合いがいない場合は、就職・転職系の口コミサイトを利用してみる手もあります。OpenWork転職会議といったサイトが有名ですね。リアルな口コミが多いという評判もあり、使ってみる価値はあるでしょう。ただし、会社によっては「研究職」に関する情報は少ない場合があります。

候補となる企業が明確でない場合も多いでしょう。自身にどのような企業への転職可能性があるかを客観的に把握するためには、研究職に特化した就職支援サービスや、転職エージェントを利用しましょう。

大手の就活・転職サイトは、研究職のような専門性の高い職種に関する情報が薄い場合があります。研究職特化の転職エージェント【アカリクキャリア】などを活用してみると良いでしょう。

以下の記事も参考にしてみてください。

まとめ

今回は、企業における研究職の仕事内容と、向いている人の特徴について解説しました。

大学や他の研究機関にはない、企業独特の仕事内容についても知ることができたのではないでしょうか?

あわせて解説した「企業研究職に向いている人の特徴」も含め、企業研究職への就職・転職を見据えている方の参考になれば幸いです。