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働き方

研究職でも在宅勤務はできる!自分に合った働き方を選択しよう!

「自分の時間がほしい」「家族とゆっくり過ごしたい」「電車通勤が苦手……」など研究職に励む方のなかには、働き方に課題を感じている方も少なくないでしょう。

とはいえ、研究職には実験のような出社を伴う業務がつきものです。「そもそも研究職で在宅勤務は可能なのか?」と疑問に思う方もいるかもしれません。

そこで今回は研究職でも在宅勤務はできるのか、そして研究職が在宅勤務をすることで生じるメリットとデメリットについて紹介していきます。

この記事はこんな人におすすめ!

在宅勤務に興味がある

研究職でも在宅勤務できるのか知りたい

現役研究職かつ在宅勤務も経験中の筆者が解説していくので、ぜひ最後までご覧ください!

研究職でも在宅勤務はできる!

結論、研究職でも在宅勤務は可能です。

なぜなら、研究職は実験のシュミレーションや分析、資料作成など、実験以外の業務も多く、在宅でも充分に仕事を進められるからです。

実際に、私も実験以外の日は基本的に在宅で仕事をしています。これまで、とくに不便さを感じたことは一度もありません。むしろ、通勤時間がなくなり、周囲の雑音も少ない静かな環境で仕事ができるので捗っているほどです。

研究職が在宅勤務をする際のメリット

研究職が在宅勤務をする際のメリットを社員サイドと企業サイドの双方からみていきましょう!

両方の視点からメリットを知ることによって「なぜ企業が在宅勤務を推奨するのか」という背景を理解できるようになります。

研究者(労働者)のメリット

研究職側の大きなメリットには、自由な働き方を実現できることや業務効率をあげられることが挙げられます。

  1. 通勤時間・通勤によるストレスがなくなる
  2. 家庭や育児との両立がしやすくなる
  3. 業務に集中しやすくなる

一つずつ、みていきましょう!

通勤時間・通勤によるストレスがなくなる

労働者としては、通勤時間の削減と通勤に伴うストレスの解消は大きなメリットです。

本来であれば通勤にあてていた時間がそのままプライベートの時間に代わるため、朝からバタバタせず、ゆとりのある生活をおくれます。

また満員電車や遅延による混雑など、電車通勤ならではのストレスからも解放されるので、精神的にも心地よく働けるでしょう。

家庭や育児との両立がしやすくなる

在宅勤務によって、仕事中も家にいられるようになります。お昼時間や休憩時間を活用して家族とコミュニケーションを取ったり、家事をしたりすることも可能でしょう。

出社する場合、休憩時間も含めて1日のほとんどの時間を仕事に費やすしかありません。在宅勤務を活用することによって、家庭や育児との両立を図りやすくなります。

業務に集中しやすくなる

研究職とはいえ、毎日のように実験をするわけではありません。資料作成など会社で作業する必要のない業務は、在宅時の方が捗る場合もあります。

たとえば私のように静かな空間の方が集中できるタイプは、雑音の多いオフィスよりも在宅の方が効率良く進んでいます。上司や同僚に突然話しかけられることもないので、ストレスも少ないです。

雇用側のメリット

つぎに、雇用側のメリットをみていきましょう。

  1. 住まいに関わらず優秀な人材を確保できる
  2. 家庭や育児起因の離職を減らすことができる
  3. 交通費やオフィス費用が不要になり、コスト削減になる

意外にも、在宅勤務によって会社が恩恵を受けられる要素は多いです。

住まいに関わらず優秀な人材を確保できる

在宅勤務制度を確立することで、居住地にこだわらない人材採用が可能となります。

たとえば、最近NTTグループやヤフーグループをはじめとする企業では、在宅勤務がデフォルトとなりました。これにより、全国各地で優秀な人材の採用が可能になります。

家庭や育児による離職を減らすことができる

結婚や出産など、ライフイベントが重なるタイミングでは、仕事とプライベートの折り合いがつかずに離職を選択する方も少なくありません。

在宅勤務という選択肢が加わることで、家にいながら業務に取り組むことが可能になります。プライベートと仕事の調整がしやすくなるため、離職率の低下が期待できます。

交通費やオフィス費用が不要になり、コスト削減になる

在宅勤務が定着すると、社員の通勤にかかっていた交通費が不要になります。そもそもオフィス自体が不要となるケースもあり、大きなコスト削減効果も期待できます。

研究職が在宅勤務をする際の課題点(デメリット)

つぎに研究職が在宅勤務をする場合の課題点(デメリット)を、社員サイドと企業サイドの双方の視点でみていきましょう!

今後、在宅勤務が社会に浸透していくことによって、緩和される課題もあるかもしれませんね。

研究者(労働者)の課題点

研究職側には、精神面に通ずる課題が多々挙げられます。

  1. 社内コミュニケーションが減少する(孤独感がある)
  2. 仕事とプライベートの切り分けが難しい
  3. スケジュール管理能力が必須
  4. そもそも実験が多い人は在宅勤務しづらい

それぞれ、詳しくみていきましょう!

社内コミュニケーションが減少する(孤独感がある)

出社している時と違い、社員同士はチャットやWeb会議ツールを使って、能動的にコミュニケーションを取りにいく必要があります。

そのため、ちょっとした雑談や、コミュニケーションがきっかけとなるアイデアが生まれにくいという課題が挙げられるでしょう。

なかでも「気軽に相談できない」、「助けてもらいにくい」といった雰囲気になってしまうと、社員の精神的負担が増大してしまうので注意が必要です。

仕事とプライベートの切り分けが難しい

在宅勤務をするということは、自分の家が職場になるということです。退勤するタイミングを逃して、いつまでも仕事をつづけてしまったり、仕事が頭から離れなかったりと、プライベートとの切り分けに苦労する人もいるでしょう。

退勤する時間をあらかじめ決めておく、近場のカフェやコワーキングスペースを使うなど、メリハリをつける行動が必要です。

スケジュール管理能力が必須

在宅勤務の場合、スケジュール管理能力がより重要になります。なぜなら周囲の目もなく、自分が好きなものがたくさんある自宅で集中して働くには、自分を律する力が必要だからです。

「いつまでに何を終わらせるのか」「在宅勤務時と出社時のそれぞれで取り組む業務の設定」など、スケジュールや業務内容をきちんと管理して遂行する力を身につけましょう!

そもそも実験が多い人は在宅勤務しづらい

そもそも実験が多い場合は在宅勤務がしづらい課題があります。

実験が多く在宅勤務制度を活用しづらいという方は、出社する日にやるべきことと自宅でできる業務を棚卸しして、スケジュールを調整できないか考えてみましょう。

雇用側の課題点

つぎに雇用側の課題(デメリット)をみてみましょう。雇用側からみると、とくに管理面の課題が挙げられます。

  1. 社員の業務管理や評価が難しい
  2. セキュリティ管理が必要
  3. 社内コミュニケーションの減少

とはいえリモートワークを導入する会社の増加につれて、成功事例・改善手法のノウハウが蓄積されつつあります。今後も在宅勤務の動向に注目しておきましょう!

社員の業務管理や評価が難しい

在宅勤務では出社時のように、社員が仕事をしている姿を目の前で見ることはできません。そのため、社員がいまどんな業務にあたっているのか、どんな状況なのか、どんなメンタル状態なのか、などの情報を視覚的に取得することは不可能です。

そのため、社員の業務状況の把握やコントロールがむずかしいという課題が挙げられます。在宅勤務時には、社員同士の信頼関係や心理的安全性がより重要視されることでしょう。

また社員の評価も同様です。明確な評価方法がないと、何を以って良しとするのか、改善点とするのか、判断基準が曖昧になってしまいます。

セキュリティ管理が必要

在宅勤務では、セキュリティ管理が重要となります。

とくに研究職は、社外秘の重要事項を取り扱うことも多いです。会社がしっかりとセキュリティ対策を行わなければ、情報漏えいしてしまう可能性もあります。

社内ネットワークの脆弱性による情報漏えいもあり得るので、セキュリティルールの策定やネットワークの強化は必須でしょう。

社内コミュニケーションの減少

在宅勤務によって社員同士のコミュニケーションが減ってしまうと、組織力の低下につながる恐れがあります。

在宅勤務であっても、気軽に相談できる、助けを求められる、雑談ができるようなフラットな環境づくりは欠かせないでしょう。

在宅でできる研究職の業務内容

研究職の実務は「実験」だけではありません。むしろ企業の研究職は実験以外の作業や雑務が多く、出社せずとも行える業務時間の方が長い場合も多いでしょう。

在宅でできる研究職の業務内容を例に挙げると、以下の通りです。

  • 調査業務(特許、論文、学会)
  • 実験データの解析やシミュレーション
  • 各種書類の作成(報告資料、論文など)
  • Web会議(社内外問わず)

実験の前後ではシュミレーションや実験結果の考察など、必ずパソコンに向かって作業する時間が発生します。実験が必要な業務以外では、基本的に在宅勤務で対応できるでしょう。

そのほかにも、調査や書類作成業務はパソコンさえあれば問題ありません。最近はWeb会議も主流なため、対面で打ち合わせをする必要もなく、すべて在宅で行うことができます。

在宅勤務を取り入れている企業に転職したい

在宅勤務を取り入れている研究職へ転職するなら、転職エージェントを活用しましょう!

なぜなら在宅勤務制度の有無は会社HPへの記載が推奨されているとはいえ、義務ではないのですべての企業が開示しているとは限らないからです。在宅勤務制度を導入している企業でも、どの程度活用されているかといった実態は内部に踏み込まなければわかりません……。

転職エージェントを利用すれば、あらゆるデータから企業の情報を調べたり、直接企業にヒアリングしたりして精度の高い情報を共有してくれます。

「在宅勤務がしたい」など明確な目的があるほど、転職エージェントは有効です。

転職エージェントに登録したからといって、必ずしも「転職しなければならない」わけではありません。まずは情報収集を兼ねてキャリアアドバイザーに相談をしてみることをおすすめします。

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出典:アクシスコンサルティング

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自分に合った働き方を自由に選択しよう!

今回は研究職でも在宅勤務が可能な理由と、そのメリット・デメリットを紹介してきました。

研究職は実験がない限り、パソコンさえあれば行える業務が多く、在宅勤務でも出社時と変わらないパフォーマンスを出すことができます(人によっては在宅の方が効率が上がるほどです)。

リモートワークが注目される昨今、出社とリモート、どちらが良い・悪いという考え方にあまり意味はありません。「あなた自身が働きやすい環境はどちらなのか?」を考え、選択できるようになりましょう!

会社によって、全日出社、フルリモート、ハイブリッド(出社と在宅勤務が混ざった勤務体系)など、在宅勤務の取り入れ方にも違いあります。いろいろな働き方を知って、自身に合うスタイルを確立していってくださいね。